活動報告 Activities

日米交流/ 日米関係

2018.07.20

米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラム2018

4回目となる本年度の米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラムでは、6月25日から7月13日にかけて、米国議会・政治、ジェンダー、労働、地域産業のグローバル化、移民といった多彩な関心分野をもつ4名のジャーナリストを招へいしました。

2018.04.09

日米交流調査

日米関係は日本の政治、安全保障、経済、文化などさまざまな側面において極めて重要な意味を持つものであり、また日米関係のあり方は両国のみならずアジア・太平洋地域そして国際社会全般に対しても多大の影響を持つものです。   江戸時代の終盤から始まった日米関係は、一世紀を越える歴史を持ち、近年、グローバル化の進展、IT技術の普及等によって、その関係はより複雑さを増しています。新たな展開や発展がみられるようになった反面、従来、緊密であった一部の分野の停滞や人的な関係の希薄化などの懸念も以前より指摘されてきました。 世界が流動性を増し、日米関係もさまざまな課題が山積する中で、日米関係の全体像を把握し、交流の課題を見つめなおすことは極めて重要といえます。   日本国際交流センター(JCIE)では、国際交流基金日米センターの助成を得て、米国法人日本国際交流センターとともに2016年11月1日から17年5月31日まで、(1)交流の資金(2)政治交流(3)政府による日米交流事業(4)草の根・民間交流(5)シンクタンク(6)交流の多様化、新領域の6分野について多くの方々の協力を得て調査研究を行いました。   日米の交流は全体的に見れば良好であるものの、財源の低迷や人材育成の面では課題も見られ、その意味で今後の発展のためにはさらなる努力が必要といえます。本報告書が日米交流に関心を持つ方々にとって意義のある報告であることを願っています。   報告書(出版)ページはこちら

2017.10.05

米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラム2017

本年度の米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラムでは、9月3日から23日にかけて、米国議会・政治、ジェンダー・家族、貿易、クラウドビジネスと、異なる専門分野をもつ4名のジャーナリストを招へいしました。

2017.04.01

米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラム

日本国際交流センター(JCIE)では、ニューヨークの米国法人JCIEと協力し、米日財団の助成を得て「米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラム」を実施しています。米国における日本への関心の低下が懸念される中、本プログラムでは、米国での世論形成に影響力のあるジャーナリストを日本に招き、数週間にわたる幅広い対話・交流を通して、日本及び日米関係についての理解を深めるとともに、さまざまな視点から日本について取材・報道する機会を提供しています。 これまでに12名の記者がフェロ―として来日し、日本に関する記事が新聞・ラジオ、インターネットなど様々なメディアを通じて報道されました。2017年度は、9月に4名のフェローを招聘しました。   これまでのプログラム 2018年度プログラム 2018年6月25日~7月13日   2017年度プログラム   2017年9月3日~9月23日   2016年度プログラム   2016年6月19日~7月9日   2015年度プログラム   2015年6月7日~7月3日        

2016.07.09

米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラム 2016

米国における日本への関心の低下が懸念される中、日本国際交流センター(JCIE)では米国法人JCIEとの協力で米日財団の助成により、米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラムを実施しています。米国での世論形成に影響力のあるジャーナリストを日本に招聘し、日本社会の様々な分野のリーダーや組織との幅広い対話・交流を通して、日本、日米関係についての理解を深めていただくとともに、日本の現在社会についてさまざまな視点から取材・報道する機会を提供することを目的としています。   今年のプログラムは6月19日から7月9日にかけて実施し、米国より、5年以上の経験を有するジャーナリスト4名をフェローとして招聘しました。東京での共通プログラムでは、政治家、経済人、学者、シビル・ソサエティのリーダー等、日本の様々なセクターの指導者より、日本の政治、社会、外交、経済、文化およびこれらをめぐる政策課題について一部取材を兼ねたブリーフィングを受け、様々な角度から日本を捉えるべく、活発な意見交換を行いました。その後、フェローらは、1週間から2週間にわたり、各自のテーマに沿って日本各地を訪問し取材活動を行いました。取材テーマは、日本社会の高齢化、TPP、外交政策、金融政策、環境問題などのほか、オリンピックに向けての日本社会の英語への対応、日本で働く外国人、定年延長、自動運転自動車、土佐犬、刺青など多岐にわたりました。また取材先も、大阪府、兵庫県、静岡県、福岡県、徳島県、香川県、高知県と全国のさまざまな地域を訪れました。   来日期間中から報道を開始する記者もおり、最終的に下記18件の記事が新聞やラジオを通じて報道されました。こうした日本での丹念な取材に基づく幅広い報道が、今後の日米関係のさらなる強化に大きな役割を果たすことが期待されます。   2016 フェロ― ローラ・クーパー(Laura Cooper) ウォール・ストリート・ジャーナル 記者   2015年11月よりウォール・ストリート(WST)/ダウジョーンズ記者。金融、企業の動向、M&Aなど経済に関する記事が多い。WSTの以前にはオンラインのディール紙でヘルスケア分野を中心に取材。読売新聞にも2年にわたり勤務し、経済、金融、技術など幅広い分野で取材を行った。さらにサザンプトンプレスで編集者を務めたほか、ストーニーブルック大学でジャーナリズムと政治を専攻。日本では、女性の職場での活躍、外国人観光客に対する日本の対応、英語の導入、外国人の受け入れへの対応に関心を持っている。静岡県で交換留学の経験を持つ。   アイナ・ジャフ(Ina Jaffe) NPR(ナショナル・パブリック・ラジオ) 記者   全米900以上のネットワークに配信されるラジオ放送局のベテラン記者で主として高齢化についてさまざまな角度から取材し放送している。番組「Morning Edition」と「All Things Considered」では政治、投票、結婚、離婚、仕事、退職、ファッション、スポーツなど高齢者に関するあらゆる側面について扱っている。またスコット・サイモンとともに出演する「Weekend Edition」では、米国で2030年には65歳以上の人口が20%を占めることから「5分の1」というコーナーを担当している。またほかに米国の選挙についても報道の経験が深い。またカリフォルニア州の精神病院内での暴力についての取材では2011年に追求調査記者・編集者賞及びグレーシー賞を受賞。カリフォルニア在住。シカゴ生まれ。ウィスコンシン大学で学士、ディポール大学で修士号を取得。日本では人口減少、認知症、高齢者の雇用に関心を持っている。     ジュリー・マキネン(Julie Makinen) ロスアンジェルス・タイムズ 北京支局長   東アジアをカバーするロスアンジェルス・タイムズの北京支局長を務める。これまでワシントンポストやニューヨークタイムズの記者も経験。タイムズ紙で10年以上にわたり、国際、ビジネス、文化部門を担当。戦場を含む世界の多くの現場を取材した。オハイオ州出身。コスタンフォード大学で生物学を学び学士号、UCLA東アジア研究で修士号を取得。高校生のときに交換留学生として来日。TPPと未来の車について関心を持つ。2016-17年のスタンフォード大学のジョンSナイト・フェロー。     テイラー・ウォフォード(Taylor J. Wofford) ニューズウィーク 記者   ニューズウィーク誌では大統領選など政治関係を主として、担当。最近ではキューバを取材し食料安全保障や、ミスユニバース日本代表の宮本エリアナについて執筆。 ニューズウィーク誌に勤務する以前は、フリーランスのジャーナリストの際には文化、犯罪、国際関係、科学技術など幅広いテーマについて執筆。東京での農業、日本のメタル音楽の海外輸出、自動運転車に関心を持つ。     2016フェローの執筆記事一覧 “Immersive Learning: A Haunted House in Japan Teaches Citizens Earthquake Preparedness” Taylor Wofford, Quartz, November 1, 2016 “Toilet Power: Toyota Is Using Sewage Sludge to Power its New Electric Car” Taylor Wofford, Quartz, September 20, 2016 “LBO Focus: Japan’s Aging Population Burnishes …

2016.05.19

日米関係と安全保障を巡る会議

日本国際交流センター(JCIE)では、スタンフォード大学アジア太平洋研究センター(APARC)との共催で、日米関係と安全保障を巡る会議(Japan’s Evolving Defense Policy and U.S.-Japan Security Cooperation Expectations versus Reality)を、2016年5月19日に国際文化会館にて開催しました。     日米双方より、学者・政府関係者を中心に、46名が参加しました。席上、髙見澤 將林 内閣官房副長官補・国家安全保障局次長・内閣サイバーセキュリティセンター長が基調講演を行いました。また、東アジアの安全保障上の課題、日米の新たな防衛協力などを巡って、参加者による活発な議論が行われました。       報告書 英語版 [1.46MB]   プログラム・参加者 プログラム[37KB] 参加者[64KB]  

2015.07.03

米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラム2015

2015年6月7日から7月3日にかけて、米国ジャーナリスト・フェローシップ・プログラムとして4名の若手ジャーナリストを招聘しました。   近年、米国メディアの日本への関心は低下傾向にあり、一部に日本に関する正確ではない報道が増えているという観察もなされており、こうしたメディアの日本についての報道のあり方が日米関係に負の影響を及ぼすことが懸念されています。 こうした背景から、日本国際交流センター(JCIE)では米国法人JCIEとの協力で、米国の若手ジャーナリストを対象としたフェローシッププログラムを開始しました。世論形成に影響力のある米国ジャーナリストが日本社会の様々なレベルの人々、組織との幅広い対話・交流を通して、日本、日米関係についての理解を深め、アジアにおけるアメリカの役割について再考する機会を提供することを目的としています。   本年は、5年以上ジャーナリストとしての経験を有する若手ジャーナリスト4名をフェローとして招聘しました。東京での共通プログラムでは、政治家、経済人、学者、シビル・ソサエティのリーダー等、日本の様々なセクターの指導者より、日本の政治、外交、経済、社会情勢、歴史・文化およびこれらをめぐる政策課題について取材を兼ねたブリーフィングを受け、様々な角度から日本を捉えるべく、活発な意見交換が行われました。   その後、4名のフェローは1週間から3週間にわたり東京、岩手、愛知、広島、沖縄等を個別に訪問し、各自の取材テーマに合わせた取材活動を行いました。テーマは、日本の安全保障政策や沖縄の基地問題、日本のエネルギー政策、日本の少子高齢化、日本におけるエイズ等の感染症問題、戦後70周年をめぐる動きなど多岐にわたりました。    フェローが執筆した記事は、来日から1年余りの間に下記12件が報道されました。フェローからは、JCIEの幅広い人的ネットワークを通して日本を多面的に理解することができたとの評価をいただくことができました。今後こうした日本での丹念な取材に基づく幅広い報道が日米関係のさらなる強化に大きな役割を果たすことが期待されています。   2015フェロー ダリウス・ディクソン(Darius Dixon) ポリティコ(POLITICO) エネルギー担当記者 アメリカの政治・政策を専門とする情報メディア「ポリティコ」、同社の購読ニュースサービス「POLITICO Pro」で、エネルギー政策や政治についての記事を担当している。ここ5年は、エネルギー省、原子力、配電網を取り上げており、連邦議会議員の記事も担当する。現在の政治的な関心と併せて、カーネギーメロン大学では材質科学、地質学の学士取得。また、ミシガン大学アナーバー校にて、電子機器と放射線廃棄物技術について研究し、材質科学と地質学の2つの修士号を取得。その後、コロンビア大学ジャーナリズム大学院で3つ目の修士号を取得。前職では、環境ニュースサイトである「Environment & Energy Publishing」のClimate Wire部門で科学技術担当記者、雑誌『Wired』にて短期間研究助手を務めた。   サリー・ハーシップス(Sally Herships) マーケットプレイス(Marketplace) 10年以上ラジオ制作を専門とするフリージャーナリスト。現在は、非営利公共ラジオ放送局「アメリカン・パブリック・メディア(American Public Media;APM)」の番組「マーケットプレース(Marketplace)」を担当するだけでなく、BBCワールド・サービス、ニューヨーク・タイムズ紙、NPR、NY公共ラジオ放送局WNYC、Studio 360 、Radiolabの制作・報道も担当している。現在、コロンビア大学ジャーナリズム大学院、サラ・ローレンス校にてラジオ・ライティングを指導し、UnionDocsドキュメンタリー・アート・センターにてラジオ・ブート・キャンプ・プログラムを実施している。軍事基地で安く売られているたばこについての調査プロジェクト「The Five Percent Rule」で、2011  Third Coast Radio Impact Award、ニューヨーク女性記者クラブ2011 Front Page AwardのBert Prepared Reportを受賞。   キャサリン・マクローリン(Kathleen McLaughlin) フリージャーナリスト 10年以上中国を拠点として活動しているジャーナリスト。中国における強制労働、政治、経済、社会的混乱等、中国について幅広く報道している。2008年チベット騒乱後の訪問の際に、チベットへの入境を許可された唯一の米国人ジャーナリスト。中国における電子サプライ・チェーンや、中国のアフリカへの保健援助についての調査プロジェクトを行った。エコノミスト、ワシントン・ポスト、米国報道番組PBSニュースアワー、米国の国際的オンライン新聞Christian Science Monitor、フォーリン・ポリシー、ザ・ガーディアン、米国の日刊新聞San Francisco Chronicle、Buzzfeed等、米国及び英国の主要メディアで報道を担当。米国モンタナ州ビュート出身。モンタナ大学でジャーナリズムを専攻。その後、数年にわたり、モンタナ州で州議会担当記者、政治記者を務めた。     アイザック・ストーン・フィッシュ(Isaac Stone Fish) フォーリン・ポリシー(Foreign Policy)アジア担当編集者 米国の有力外交専門誌であるフォーリン・ポリシーのアジア担当編集者。アジアについての記事を編集、報道、執筆している。前職では、ニューズーウィークの北京特派員を務め、7年中国に駐在した。中国語が堪能。ダライ・ラマの国際貿易への影響、中国の無法国家との関係等についての記事を執筆。ニューヨーク・タイムズ紙、エコノミスト、ワシントン・ポスト、ロサンゼルス・タイムズに記事が掲載されたこともあり、MSNBC民放テレビ局、BBC、National Public Radio(NPR)、アルジャジーラ、Public Radio International(PRI)等に解説者として出演。   2015 フェロ―による記事一覧 There Are More Adult Diapers Sold in Japan Than Baby Diapers, Sally Herships, Marketplace, August 29, 2016 Japan’s Population …

2015.06.30

日米同盟と災害救援

  自然災害は、アジアの人々を苦しめてきました。近年でもスマトラ沖大地震及びインド洋津波被害(2004年)、中国四川省における大地震(2008年)、そして東日本大震災(2011年)に代表される災害によって、多くの犠牲が生み出されています。   これらの経験を振り返るとき、我々は政府・自治体だけではなく民間のNGOやボランティアの活躍に、またシビリアン(文民)に加えて軍人や自衛官の貢献に気づかされます。発災直後から復興に至るまで、官民が手を携える形で多くのプロジェクトが実施されてきました。また特に初期段階において、軍事アセットが活用されることで多くの人命が救われ、被災者に大量の物資が届けられました。自然災害とは人類が制御できる可能性が極めて低い領域であり、アジア、そして世界は今後も災害のリスクとの共存を図るしかありません。しかし、それゆえにこそ、平素からの自然災害への備えは重要であり、国内の危機管理能力の向上に加え、災害救援のための民軍協力のあり方、同盟国及び地域諸国との軍事面を含む協力を推進していくための方策を検討しておくべきでしょう。   日本国際交流センター(JCIE)では、公益財団法人笹川平和財団、国際交流基金日米センターからの助成を得た全米アジア研究所(National Bureau of Asian Research)のカウンターパートとして、2013年度~2015年度にかけて本プロジェクトを運営し、ワシントン、東南アジア、および東京に専門家を広く招聘しての国際会議を開き、2015年6月30日には、政策提言を英語、日本語で発表しました。最終報告書では、高い災害対応能力を有する日本と米国が、人道支援・災害救援(HA/DR)活動を両国の安全保障戦略の重要な柱として位置づけ、特に大規模自然災害の多いアジアにおいて、両国の多様なアクターの参画を得ながら、財政的制約、被災国の主権、そして国際政治への影響に十分配慮しながら、「レジリエンス(復元力)」、「レスポンス(対応能力)」、「リカバリー(回復力)」を高める「戦略的支援」を推進することを提案しています。   報告書 最終報告書  英語版          日本語版(要旨の翻訳)[1.4MB]   全米アジア研究所ウェブサイト(英語)  プロジェクト紹介  最終報告書紹介   研究活動 会合 第3回ワークショップ 2014年9月11-12日(東京) 第2回ワークショップ 2014年3月8-9日(シンガポール) 第1回ワークショップ 2013年9月12-13日(ワシントンDC)   報告書・発表 佐橋亮 日本国際交流センター リサーチフェロー(共同主査)による英国王立国際問題研究所(チャタム・ハウス)での中間報告(2015年2月12日) 第2回ワークショップ報告書(英文、和文要約付き)[1.9MB] 古賀慶南洋工科大学助教(本プロジェクト研究協力者)による中間報告  「日米同盟における人道支援・災害救援活動(HA/DR)協力:政治的シグナルと3つの協力モデル」[199KB] 山口昇防衛大学校教授(本プロジェクトシニア・アドバイザー)による中間報告  「日米同盟における人道支援・災害救援活動:『トモダチ』作戦の教訓」[262KB] 第1回ワークショップ報告書(英文、和文要約付き)[1.8MB]   研究体制 シニア・アドバイザー  Thomas Fargo   全米アジア研究所John M. Shalikashviliチェア、元太平洋軍司令(海軍大将)  山口 昇 防衛大学校安全保障・危機管理教育センター教授、元陸将   共同主査  Abe Denmark 全米アジア研究所副理事長(政策研究)  佐橋 亮   神奈川大学法学部准教授、スタンフォード大学アジア太平洋研究センター客員准教授、日本国際交流センター リサーチフェロー   研究協力者  古賀 慶 南洋工科大学助教授    

2014.10.27

JCIE日米関係セミナー「激動する国際社会における日米同盟の課題」&村瀬二郎メモリアル・レセプション

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米国における日本理解の促進および日米関係の向上に尽力し、米国法人日本国際交流センター(JCIE/USA)の理事長を務めた弁護士の村瀬二郎氏の遺徳を偲び、2014年10月27日に東京でJCIE日米関係セミナーおよび村瀬二郎メモリアル・レセプションを開催しました。

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