活動報告 Activities

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第6号。松尾真紀子東京大学特任准教授が、パンデミック対応に必須となる病原体と関連情報の国際的共有に伴う課題と取り得る政策オプションを整理した。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第5号。本稿では、城山英明東京大学未来ビジョン研究センター長が、11月29日から12月2日にかけてWHO特別総会で議論されている、コロナで明らかになった課題に対応するために求められる国際枠組の選択肢について整理した。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第4号。本稿では、詫摩佳代 都立大学教授が、「自国の危機」としての同時多発型パンデミックに対応する上で、グローバルレベルに加え、地域レベルでの制度・枠組みの見直しの必要性を述べている。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第3号。本稿では、金森サヤ子大阪大学COデザインセンター特任講師がコロナの経験を踏まえ、ウィズ・コロナ、ポスト・コロナ時代におけるUHCの在り方について議論している。

東京大学未来ビジョン研究センターとの協働で実施しているグローバルヘルス・ガバナンス研究会による問題提起型のポリシーブリーフ。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第1号。本稿では、鈴木一人東京大学教授が新型コロナウイルスによってグローバルヘルス・レジームがどのように影響を受け、変化していくのか検討した。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第2号。本稿では、津川友介カリフォルニア大学助教授が感染対策と経済活動の関係について考察した。

7月1日、GFFセミナーをオンラインで開催しました。今年12月に開催される「東京栄養サミット」へ向け、栄養分野におけるカンボジアでの活動について、3名の講師からご発表いただきました。

2021年4月、鈴木一人教授（東京大学）、今川昌之理事長（日本ワクチン産業協会）を講師にお迎えし、「ワクチン外交と日本―今、何が求められているか」を開催しました。

2021年4月に新型コロナウイルス感染症 （COVID-19） に対するグローバルな対策を推進する画期的な枠組み―「ACTアクセラレーター（ACT-A）」 の進捗状況や最新情報、課題などを定期的にお伝えする『ACT-A WATCH：新型コロナとたたかう国際協働のいま』を創刊しました。