お知らせ NEWS

6月20日付の日経ビジネス電子版に、日本国際交流センター（JCIE）執行理事伊藤聡子/グローバルファンド日本委員会事務局長のインタビュー記事が掲載されました。

グローバルファンド日本委員会の事業の一環として、世界の感染症に対する日本の国際協力に関する意識調査を実施しました。９割以上が「感染症には国境がない」と実感、７割以上が「保健ODAを増加すべき」と回答。

高齢化による様々な課題の解決となる革新的な取り組みを表彰する事業「アジア健康長寿イノベーション賞」第3回公募のお知らせです。
日本を含むアジアの14カ国・地域から、高齢化による様々な課題のソリューションとなる革新的な事例を募集・表彰します。
【応募受付期間は2月16日（水）～5月31日（火）】

JCIE/USAのジェームス・ギャノン等による寄稿が、米外交専門誌に掲載されました。気候危機とパンデミックという地球規模の危機に対応するためには今年こそ多国間協力を推し進めるべきであり、多国間枠組みや国際機関の変遷の歴史から得た４つの教訓を活かすべきだと説いています。

JCIEのアジア健康長寿イノベーション賞の事例をもとに、健康長寿社会における民間の役割について発表しました

ニュースリリース。日本国際交流センター(JCIE)は、民主主義の未来研究会事業の一環として、「日本の民主主義の再評価」プロジェクトを開始しました。過去から近年における日本の民主主義を、強みと弱みの両側面から俯瞰し、新しい時代に相応しい日本の民主主義とは何かを探ることを目的としています。

時事メディカルにグローバルファンドの國井修 戦略・投資・効果局長と外務省国際協力局の原圭一 参事官（地球規模課題担当）の対談記事が掲載されました。本対談の司会は、日本国際交流センター（JCIE）執行理事・伊藤聡子が務めています。

9月8日の読売新聞オンライン「調査研究」に、日本国際交流センター（JCIE）執行理事・毛受敏浩の寄稿「人口政策なしに日本の未来なし―コロナ後に日本が「選ばれる国」になるため …

公明新聞2021年7月23日と8月4日に日本国際交流センター執行理事・毛受敏浩のコメントが掲載されました。   毛受は、外国人材の受入れ政策についての公明党「外国 …

日本国際交流センター（理事長・大河原昭夫）ならびに東アジア・アセアン経済研究センター（事務総長・ 西村英俊）は、アジア健康長寿イノベーション賞2021の受賞団体を決定し、7月30日（金）に発表しました。