お知らせ NEWS

メディア掲載

2020.08.24

日経BP Beyond Healthなど国内外のメディアに「アジア健康長寿イノベーション賞」に関する記事が掲載されました

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7月末に発表した「第1回アジア健康長寿イノベーション賞」について、国内外の各種メディアに記事が掲載されました。

2020.07.27

第1回「アジア健康長寿イノベーション賞」受賞団体決定と受賞発表式のお知らせ

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日本国際交流センター(理事長・大河原昭夫)ならびに東アジア・アセアン経済研究センター(事務総長・ 西村英俊)は、第1回アジア健康長寿イノベーション賞の受賞団体を決定し、本日発表いたしましたのでお知らせいたします。

2020.07.17

執行理事伊藤聡子による「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」に関する寄稿が掲載されました

7月16日の朝日新聞の「私の視点」に、日本国際交流センター(JCIE)執行理事の伊藤聡子の寄稿「コロナ対策の司令塔WHOへさらに民間寄付を」が掲載されました。

2020.06.24

プレスリリース:WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金:日本での募金活動開始から2か月で寄付金10億円超に到達

JCIEで国内のご寄付を受け付けている「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」への全世界からの寄付総額は2億2240万ドル、国内の寄付総額も10億円超に達しました。各国の医療現場で使う個人防護具や検査キットの調達、様々な調査研究に活用されています。

2020.05.24

読売新聞に執行理事毛受敏浩のインタビューが掲載されました

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5月23日の読売新聞の「論点スペシャル」に日本国際交流センター執行理事毛受敏浩のインタビューが掲載されました。

2020.04.11

国連財団との協働による「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」の国内募金受付中

日本国際交流センターは、米国の国連財団とのパートナーシップにより、グローバルな募金キャンペーン「WHOのための新型コロナウイルス感染症対応連帯基金」の日本国内での募金機関として、ご寄付を募っています。詳細は特設ページをご覧ください。

2020.02.06

中部経済新聞にJCIEシニア・プログラム・オフィサー李惠珍の外国人受入れについての寄稿が掲載されました。

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1月9日の中部経済新聞の「視標」に、日本国際交流センター(JCIE)シニア・プログラム・オフィサー李惠珍の寄稿「外国人労働者受入れー制度整備で社会の一員に」が掲載されました。

2020.01.09

日米議員交流に関する日経新聞の記事 JCIEの議員交流プログラムに言及

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2020年1月9日の日本経済新聞(朝刊)掲載の日米議員交流に関する記事にて、日本国際交流センター(JCIE)が発足時から取り組む日米議員交流プログラムが取り上げられ、日米の橋渡し役としてのJCIE初代理事長山本正について紹介がありました。記事は、日米の議員同士の信頼関係は日米同盟を安定させる基盤であるとし、その先細りを指摘しています。   記事中に紹介された日米の議員交流に関するJCIEの調査報告書「停滞する日米政策対話・研究と再活性化の諸方策」はこちらからダウンロードいただけます。   日本経済新聞 2020年1月9日朝刊 (4面) 日米安保60年⑤ 同盟の「基盤」議員交流細る (全文閲覧にはログインが必要です)

2019.12.04

「アジア健康長寿イノベーション賞」国内外の好事例を募集します

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JCIEでは、ジャカルタのERIA(東アジア・アセアン経済研究センター)との共催で表彰事業を開始します。
日本を含むアジアの14カ国・地域から、高齢化による様々な課題のソリューションとなる革新的な事例を募集・表彰します。応募受付は1月13日~3月6日まで。

2019.06.18

朝日新聞に執行理事毛受敏浩の寄稿「意欲ある外国人が選ぶ国に」が掲載されました。

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6月15日の朝日新聞の「私の視点」に、日本国際交流センター(JCIE)執行理事毛受敏浩の記事が掲載されました。 「意欲ある外国人が選ぶ国に」 2019年6月15日 朝日新聞(朝刊)私の視点   入管法が改正され、今年の4月から、新たな在留資格「特定技能」による外国人労働者の受入れが始まりました。しかし、これは一歩前進にすぎません。新設された特定技能では、外国人労働者は帰国前提の「出稼ぎ」としての扱いとなっていますが、人口減少が今後、加速する日本においては、政府として意欲ある人材の積極的な受入れとともに定着を図ることが求められます。 日本国際交流センターでは昨年、「外国人材の受入れに関する円卓会議」を立ち上げ、在留外国人基本法を定める必要性などを議論して、法律の要綱案を法務大臣に提出しました。今後、外国人と日本人の若者が協力して日本の未来を創るようなビジョンを国としても考える必要があるでしょう。

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